Meta Questを活用したMR(複合現実)学習のTotal Economic Impact^™

Forresterはリサーチとアドバイザリーを行う国際的大手企業です。独自にリサーチ、コンサルティング、イベント事業を展開し、毎年70万人を超える世界の消費者、企業、テックリーダーを対象にアンケート調査を実施します。同社が提供する調査結果は、厳密で客観的な手法に基づくものです。

Total Economic Impact (TEI: 総経済効果)は国際的に認知され評価されている調査手法です。Forresterはこれを使って20年以上にわたり4,000件を超えるケーススタディを顧客のために作成してきました。TEIとは、簡単にいうと、製品やサービス、ポートフォリオに投資する価値を具体的に算出した指標であり、Forresterという信頼できる第三者が厳密かつ客観的に調査した結果という裏付けがあります。

TEI分析は、あるテクノロジーの導入に伴う費用、メリット、応用性、リスクを調査することでその投資が事業にもたらす包括的効果を定量化する、データ主導のケーススタディの中で実施されます。

この分析を基に、バリューストーリーとカスタマージャーニーを捉えたコンテンツアセット(および付随資料)が作成されます。その内容は次のようなものです。

• 他組織が当該テクノロジーソリューション(Meta Questなど)の導入を決めた理由
• 導入前と導入後のカスタマージャーニーの変化
• 当該テクノロジーソリューションの導入による質的および量的影響
• 調査結果をひとつにまとめた「合成」組織を用いた、詳細財務モデルによる推定ROI (投資収益率)およびその他の潜在メリットの提示

TEIコンテンツプログラムの目的は、現在投資を検討中の読者が、同様の投資を行った他の顧客の事例や成果を知り、意思決定をより迅速かつ的確に行うために役立つ判断材料を提供することです。

このTEIは、実在するMetaの顧客から直接聞き取った実際の事例に基づいています。このTEI調査結果は、製造、ヘルスケア、教育などさまざまな業種でMeta Questを積極的に活用している顧客4社へのインタビューに基づくものです。透明性と客観性を確保するため、インタビューはForrester Consultingが実施しました。

Forresterは、米国および欧州に本社を持つ顧客4社にインタビューを行い、Meta QuestをL&Dに利用することの効果を定量化しました。その結果、Questデバイスを利用することの主なメリットが6つ明らかになりました。Forresterはこの調査にあたり、対象組織の特徴をまとめた次のような合成組織を用いました。

• 従業員10,000人
• 収益100億ドル
• 学習・研修・能力開発(L&D)
• ハードスキルとソフトスキルのトレーニング

ケーススタディは単一の企業に対して行うのが一般的ですが、TEIのケーススタディは複数の顧客企業を総合的に分析します。財務モデルを構築しROIやNPVを計算するため、分析対象の特徴をひとつにまとめたモデル組織が必要になります。合成組織とは、Forresterがインタビューとアンケートの回答結果を集約し、調査対象各社の特徴をひとつにまとめたものです。

これは一般的なユースケースやメリット種別(オンボーディング、学習、研修へのQuest活用など)を示すためのモデル組織として使われます。

ROI、NPV、およびその他の財務効果(ユーザーのオンボーディングを25％加速、作業員のトレーニング期間を75%短縮など)は、この合成組織の属性から算出され、顧客インタビューおよびアンケートデータに基づいて調整されています。

異なる製品を対象とした調査結果をそのまま比較することはできません。インタビューを受ける顧客のユースケースも、ライセンス方式も、チェンジマネジメントも、管理要件も、ベンダーによって違ってくるからです。ROIだけを成功の指標と考えるのも誤解のもとです。Forresterは、TEI調査の結果を他のリサーチ会社の調査結果と比較することについて、承認も奨励もしていません。

はい。この財務モデルは合成組織を基にしているため、特定企業における投資効果の予測や保証にはなりませんが、同様の投資を検討している他の企業が自社に当てはめて参考にできるように作られています。顧客への売り込む際、TEI調査の結果と推定という形でROIにもたらしうる効果を示し、検討を促すのに使えます。どの「Quantified Benefit (定量化されたメリット)」カテゴリにもリスク調整計算が織り込まれており、できるだけ現実的かつ保守的な結果を示せるようになっています。